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情報発信の自由を歌わされるのではなく、自ら謳い抜くためには。

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インターネットの発展により、情報発信の自由が謳われるようになりました。

現代を生きる私たちもそのように思い込んでしまっている節があります。

いつの時代でも人間が望む「自由自在」にはそれ相応のリスクを背負う覚悟が求められます。
自由と表現したとき、私たちは何かしらの制限を受けていることを自覚してしまっているものです。

例えばフリーダムは、「圧迫からの解放-エマンシペイション-」、リバティーは「解放に至る前の、束縛-リストレィン-に対する反抗の状態」というふうに、何か対立物が存在していることで与えられる自由なのです。 

ここで、ロスチャイルドによる25カ条の「世界革命行動計画」の10条、13条をみてみましょう。

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10、我々は「自由・平等・博愛」という言葉を大衆に教え込んだ最初の民族である。 今日に至るまで、この言葉は愚かな人々によって繰り返されてきた。 ゴイムは、賢者であると自称する者さえ、難解さゆえにこの言葉を理解できず、 その言葉の意味とその相互関係の対立に気づくことさえない。 これは我々の旗を掲げる軍隊を我々の指示と統制のもとに置く言葉である。 「自由・平等・博愛」のための場など自然界に存在しない。 ゴイムの自然発生的で世襲的な貴族社会の廃墟の上に、我々は金による貴族社会をつくりあげた。 それは我々の拠りどころ、すなわち富を参加資格とする貴族社会である。

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13、誹謗、中傷、偽の情報を流したことでどのような波紋が広がろうと、 自らは姿を隠したまま、非難されることがないようにしなければならない。 そして、プールした金を活用し、大衆への情報の出口すべてを支配すべきである。

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 ロスチャイルドによる25カ条の「世界革命行動計画」

 

 

そして現在の日本における情報機関、マスコミの言論統制の基盤となっていることも照らし合わせて考えてみましょう。

以下にのせておきます。

 

[1945年9月21日]

「日本新聞遵則(プレス・コード)」と「日本放送遵則(ラジオ・コード)」が報道関係者に公表されました。

[日本出版法] ――― 

第1条 報道は厳に厳に真実に則する旨とすべし。

第2条 直接又は間接的に公安を害するが如きものは之を掲載すべからず。

第3条 聯合国に関し虚偽的又は破壊的批評を加ふべからず。

第4条 聯合国進駐軍に関し破壊的批評を為し又は軍に対し不信又は憤激を招来するが如き記事は一切之を掲載すべからず。

第5条 聯合国軍隊の動向に関し、公式に記事解禁とならざる限り之を掲載し又は論議すべからず。

第6条 報道記事は事実に則して之を掲載し、何等筆者の意見を加ふべからず。

第7条 報道記事は宣伝の目的を以て之に色彩を施すべからず。

第8条 宣伝を強化拡大せんが為に報道記事中の些末的事項を適当に強調すべからず。

第9条 報道記事は関係事項又は細目の省略に依つてこれを歪曲すべからず。

第10条 新聞の編輯に当り、何等かの宣伝方針を確立し、若しくは発展せしめんが為の目的を以て記事を不当に顕著ならしむべからず。

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[1945年9月29日]

「新聞と言論の自由に関する新措置」を発令。

連合国に不都合な記事はすべて封じ込められました。

この後、太平洋陸軍総司令部参謀第二部民民間検閲支援内に新聞映画放送部(PPB)が新設されます。

主要新聞は事前検閲、それ以外の新聞は事後検閲となりました。あらゆる形態の印刷物、通信社、ラジオ放送、映画、宣伝媒体に属する他の娯楽も検閲を受けることになりました。

 

これにより、マスコミは日本国に対する忠誠義務から解放されます。

 

また同時期に「削除または掲載発行禁止の対象となるもの」として30項目からなる検閲指針がまとめられました。

日本のマスコミ「削除または掲載発行禁止の対象となるもの」---

① SCAP-連合国最高司令官総司令部に対する批判

② 極東軍事裁判批判

③ SCAPが憲法を起草したことに対する批判

④ 検閲制度への言及

⑤ 合衆国に対する批判

⑥ ロシアに対する批判

⑦ 英国に対する批判

⑧ 朝鮮人に対する批判

⑨ 中国に対する批判

⑩ 他の連合国に対する批判

⑪ 連合国一般に対する批判

⑫ 満州における日本人取り扱いについての批判

⑬ 連合国の戦前の政策に対する批判

⑭ 第三次世界大戦への言及

⑮ ソ連対西側諸国の「冷戦」に関する言及

⑯ 戦争擁護の宣伝

⑰ 神国日本の宣伝

⑱ 軍国主義の宣伝

⑲ ナショナリズムの宣伝

⑳ 大東亜共栄圏の宣伝

㉑ その他の宣伝

㉒ 戦争犯罪人の正当化及び擁護

㉓ 占領軍兵士と日本女性との交渉

㉔ 闇市の状況

㉕ 占領軍軍隊に対する批判

㉖ 飢餓の誇張

㉗ 暴力と不穏の行動の扇動

㉘ 虚偽の報道

㉙ SCAPまたは地方軍政部に対する不適切な言及

㉚ 解禁されていない報道の公表

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こうして連合国批判や東京裁判批判につながる一切の言論が封じ込められたのです。

[1949年5月24日]

マッカーサー司令官の覚書「新聞言論の自由に関する追加措置」によって効力が停止されていた「新聞紙法」「出版法」が正式廃止。

〇 電通ホームページ「広告景気年表」

 

表向きはこうなっていますが、果たしてどうでしょうか?

 

上記に記載した「削除または掲載発行禁止の対象となるもの」の30項目については緩和されたではないかと思う人も中にはいるかもしれませんが、未だに彼らにとって都合のよい情報だけが報道されてしまうのが現状のようです。

それでもマスコミ自身が虚偽を重ねてしまった結果、その下層部にいる情報発信をする当人たちですら真実が分からないという事態となっていますので、当然、情報には矛盾が伴っています。 

〇 電通の正体

 
そこで働く従業員はその矛盾に押しつぶされてしまうことが多々あると思います。例えば日テレのアナウンサーは退職率が高いと言われています。肉体的にも、精神的にも耐え難い事情があるのでしょう。

〇 人生を駄目にしたくなければテレビは見るな。テレビに関わるな。

〇 ネット上にはびこる工作員の正体に関する幾つかの考察と調査結果。

 

 

しかし、絶望することはありません。 
良識のある個人、個人が事実に忠実に情報を発信していけば、彼らに屈することはないからです。

〇 裏社会の工作員を追い詰め、駆逐する幾つかの方法。我々も悪魔の行動原理を少しずつ学んでいくべきでしょう。 


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